重要課題(マテリアリティ) Materiality

Materiality
3つの重要課題
について

サンフロンティアグループでは、サステナビリティ・ビジョンの実現に向けて取り組むべき、3つの重要課題(マテリアリティ)を定めました。

「環境保護」「地域創生」「人財育成」の3項目において、それぞれ「具体的施策とKPI」を展開していきます。

なお、今後の環境や社会動向、および事業環境の変化に応じて、具体的施策とKPIは適宜見直していきます。

3つの重要課題と具体的施策・KPI サステナビリティ・ビジョン

重要課題の特定プロセス

サステナビリティ委員会におきまして、SDGs、ISO26000、GRIスタンダード等の各種枠組みを参照しつつ、ステークホルダーの皆様の視点と当社経営の視点とを統合して、解決すべき様々な社会課題について議論を重ねました。専門家の知見・助言も得ながら当社としての問題意識・方向性を整理し、取締役会での承認を経て重要課題を特定いたしました。

ステークホルダーの皆様の視点を取り入れるにあたり、サステナビリティ委員が20社・団体を超えるステークホルダーの皆様と直接対話させていただきました。

当社は、今後の施策立案・展開においてもステークホルダーの皆様との対話が極めて重要と認識しており、今後もステークホルダーの皆様との対話を継続していく考えです。

サステナビリティ委員会と推進体制

Materiality3つの重要課題と具体的施策・KPI

重要課題にもとづく具体的施策とKPI、最新実績を一覧表でご参照いただけます。

不動産再生事業のフロンティアとして、廃棄物や温室効果ガス排出を大幅に削減することにより、環境面での持続可能性を高める。

持続可能な地域創生のフロンティアとして、オフィス、ホテル、観光事業を通じて、地域経済の持続可能な成長を創る。

フィロソフィ経営のフロンティアとして、持続可能な社会の実現に向けて不可欠な「利他」の考え方を広めていく。

環境保護

解決すべき
社会課題
価値を高めればまだまだ使い続けられる中小規模ビルが取り壊されている
資源の無駄遣い
主要施策 不動産の健康長寿命化 不動産再生による「省エネ」「環境負荷低減」
具体的施策 不動産再生工事によるビルの経済的耐用年数の延長 不動産のトータルサポートにより、築年数が長く経過したビルの稼働率を向上させ、ビルの“健康”を維持 不動産再生の推進による二酸化炭素排出量の抑制 不動産再生における工事で排出する二酸化炭素をクレジットによるオフセットを実施 全社での温室効果ガス排出量削減の取り組み
目標(KPI) 経済的耐用年数30%以上延長 築30年超ビルの稼働率90%以上 リプランニング物件売却後の管理の継続90%以上 ビルの建替え工事と比較した二酸化炭素排出量平均12%以上抑制 カーボンオフセット100% 温室効果ガス排出量(Scope1,2)を、2022年基準で削減する。
2030年度 22%削減
2050年 カーボンニュートラル
2023
年度実績
54.1 % 93.8 % 98.0 % 12.7 % 100 %
関連するSDGs

地域創生

解決すべき
社会課題
地域経済の活性化 甚大化する自然災害への対応
主要施策 経済成長に資する「働きがい」「創造性」のあるビル・オフィス・空間づくり 地域連携による防災、減災
具体的施策 Well-beingに配慮した不動産再生の推進 防災用具ないし設置スペースを設けたセットアップオフィスの提供 テナント様の防災意識の向上に資する情報の提供
目標(KPI) 2022年度中に制定した社内基準を超えるリプランニング物件の新規供給割合
2023年度 30%
2025年度 50%
2030年度 70%
テナントアンケート満足度調査毎年実施 (自社保有物件) 2023年度までに5区画以上、2024年度目標 20区画 専用ホームページへの防災情報掲載 2023年度 100% (自社保有物件)
2023
年度実績
68.8 % 満足度 96.7 % 9 区画 100.0 %
関連するSDGs

人財育成

解決すべき
社会課題
少子高齢化にともなう生産年齢人口の減少(実質労働力減少)とジェンダーギャップの解消
主要施策 多様性の尊重と活用 「働きがい」「創造性」「成長機会」のある職場づくり
具体的施策 社員のライフステージに合わせた職場環境整備と柔軟な研修機会の提供 次世代リーダー育成プログラムの構築、外部研修への支援制度等 DX活用、業務プロセス改善、個々の能力向上
目標(KPI) 女性管理職比率 2025年4月までに12%以上 (サンフロンティア不動産) 所定労働時間に対する研修時間割合 12%以上 (サンフロンティア不動産) 時間当たり経常利益額を前年比で増加させる (サンフロンティア不動産 正社員一人当たり)
2023
年度実績
10.3 %
(2024年4月1日)
12.1 % 未達
(92%)
関連するSDGs